ゼロクリック検索でSEOは消える？サイトへの影響と対策をわかりやすく解説
- 今からSEOを始めても遅い？
- ゼロクリックの影響を知りたい
- 今後におけるSEOの必要性を知りたい
オウンドメディアを運用する中で、こうした悩みはありませんか。
ゼロクリック検索とは、検索結果だけで用が済み、サイトへの訪問が起こらない行動のことです。
ただし、それだけでSEOに取り組む意味がなくなるわけではありません。
この記事では、ゼロクリック検索の影響や流入減少時の確認方法、企業ができる対策を解説します。
SEOを始めるか迷う方も、メディアの改善方針を決めたい方も、判断にお役立てください。
ゼロクリック検索とは
ゼロクリック検索とは、検索結果に表示された情報だけで用が済み、Webサイトのリンクをクリックせずに検索を終える行動です。
例えば、天気を検索し、画面に出た予報を見てブラウザを閉じる場合が当てはまります。
情報を探す人にとっては便利な一方、その情報を提供するサイトにはアクセスが発生しません。
企業は、検索で表示される機会と、サイトを訪れてもらう機会を分けて考える必要があります。
なお、調査によっては、答えが見つからずに検索語句を変えたケースもゼロクリックに含めます。
クリックがないからといって、全員が回答に満足したとは限りません。
ゼロクリック検索が起こる主な場面
ゼロクリック検索は、生成AIが登場する前から存在していた行動です。
検索画面で何がわかるのか、身近な例から確認しましょう。
AIによる概要やAIモードで答えがわかる
Googleの「AIによる概要」は、検索内容に応じてAIが情報をまとめて表示する機能です。
AIモードでは、追加の質問をしながら情報を調べられます。
例えば、用語の意味や作業の大まかな手順を知りたい場合、表示された説明を読むだけで目的を果たせることがあります。
その分、複数のサイトを開いて概要を調べる必要は小さくなるでしょう。
一方、紹介された商品を詳しく見たい人や、説明の根拠を確かめたい人は、リンク先へ進む場合もあります。
AIの回答が出る検索すべてで、クリックがなくなるわけではありません。
強調スニペットや関連する質問で疑問が解決する
強調スニペットは、質問に答えるWebページの一部を検索結果で目立つ形に表示するものです。
「関連する質問」の回答や、通常の検索結果に付く説明文で疑問が解決する場合もあります。
例えば、言葉の定義を一つ知りたいだけなら、サイトの全文を読む必要がない検索もあります。
AIが作る回答とは仕組みが異なりますが、訪問前に答えがわかるという点は共通しています。
短い説明だけで完結するテーマを扱う際は、流入数だけで成果を判断しないことが大切です。
地図・店舗情報や天気などを検索結果で確認できる
店舗の営業時間や所在地、天気、計算結果なども、検索画面で確認できる情報です。
人物や会社の概要をまとめたナレッジパネルが表示されることもあります。
例えば、営業時間を調べた人は、公式サイトを開かずに来店を決めるかもしれません。
つまり、サイトへの訪問がなくても、顧客との接点が生まれる場合があります。
ただし、地図を開く操作や電話ボタンのクリックまで「一切クリックしていない行動」と呼ぶと、意味が曖昧になります。
ここでは、主に自社サイトへ移動しないケースとして考えましょう。
ゼロクリック検索がSEOや集客に与える影響
ゼロクリック検索を考える際は、アクセスの変化と、顧客に知ってもらう機会の変化を分けて見ることが大切です。
自社メディアの流入が落ちていても、問い合わせや来店まで同じように減っているとは限りません。
検索順位が変わらなくてもアクセスが減ることがある
検索結果で答えがわかれば、上位の記事でもクリックされない場合があります。
そのため、順位を維持していることと、以前と同じアクセスを得られることは別です。
特に、意味や数値を一つ確認するだけの検索では、サイトに進まなくても用が済む場面を想像しやすいでしょう。
一方で、アクセス減少の理由には、検索需要の変化、競合ページの改善、検索結果の見え方などもあります。
「AIが普及した時期と重なったから」という理由だけで、原因をゼロクリック検索に決めつけるのは早計です。
まず、どのページで、どの検索語句からのクリックが減ったのかを調べましょう。
サイトを訪れなくても会社やサービスを知ってもらえる
検索結果やAIの回答に会社名・サービス名が出れば、自社を知ってもらうきっかけになります。
その場で訪問しなかった人が、後から会社名で調べ直したり、店舗に連絡したりする可能性もあります。
ただし、表示された回数を、そのまま問い合わせや売上の成果として扱うことはできません。
知ってもらう機会があったことと、実際に選ばれたことは分けて評価します。
自社メディアでも、アクセスの総数だけでなく、サービスページへの訪問や相談件数をあわせて見ると、改善の優先順位を考えやすくなります。
ゼロクリック検索が増えてもSEOは必要になる
ゼロクリック検索が増えたことだけを理由に、SEOをやめる必要はありません。
検索結果の短い説明では判断できず、サイトで詳しく比較したい人もいるためです。
例えば、工事会社を探す人なら、費用の目安だけでなく、自宅と似た施工事例や対応地域、相談から工事までの流れも確認したいでしょう。
こうした情報を必要な人へ届ける役割は、引き続きサイトが担います。
Googleも、AIを使った検索機能への対応において、基本的なSEOと独自の有用なコンテンツを重視しています。
SEOとAI検索への対応は、どちらか一方だけを選ぶ関係ではありません。
出典：【Google】「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」
ただし、「SEOが必要だから、どの会社も記事を大量に増やすべき」ということではありません。
自社の顧客が検索する内容と、相談・購入につながるページを先に整理することが重要です。
取り組み方を考える際は、次のように状況を分けると整理しやすくなります。
| 自社の状況 | 先に確認すること | 取り組みの候補 |
| これからSEOを始めたい | 顧客の検索内容と、検索上位の競合 | サービス説明・事例・比較情報から優先するページを決める |
| メディアの流入が減っている | 減少したページの順位・表示回数・クリック率 | 原因の候補を絞って、既存記事や検索での見せ方を改善する |
| 訪問はあるが相談が少ない | 対応範囲・依頼条件・問い合わせ導線 | サービスページやフォームを見直す |
これから始める方は、検索されているという理由だけで広いテーマの記事を量産せず、依頼につながる疑問から取り組みましょう。
すでに流入がある方は、新しい記事を増やす前に、成果を生んでいたページの変化を確認することが先決です。
SEOとAI検索への対応範囲を整理したい方は、LLMOとSEOの違い・優先順位も参考にしてください。
アクセスが減ったときに確認したい3つのポイント
流入が落ちたときは、検索で見つかるまでと、訪問した後を分けて確認することが基本です。
ゼロクリック検索の影響も候補に入れながら、次の3点を順番に調べましょう。
検索順位・表示回数・クリック率を比べる
Google Search Consoleでは、検索結果での表示回数、クリック数、クリック率、平均掲載順位を確認できます。
クリック率とは、表示回数に対してクリックされた割合です。
ページと検索語句を絞り、国や端末、比較期間の条件をそろえて変化を見ます。
例えば、順位も表示回数も落ちているページでは、ゼロクリック検索だけでなく、順位低下や検索需要の変化を調べる必要があります。
順位が概ね同じなのにクリック率が落ちているなら、検索画面の変化や競合の見せ方も確認対象です。
自社のクリック率だけで、ゼロクリック検索の割合はわかりません。
自社をクリックしなかった人が、別のサイトを訪問している可能性もあるからです。
出典：【Google】「検索パフォーマンス レポート（検索結果）: 概要と基本設定」
検索結果の表示とAI機能での露出を確認する
クリックが減った検索語句で、AIの回答や地図、広告などがどのように表示されるかを確認します。
検索する日時や端末などで表示は変わるため、一度の確認だけで全ユーザーの状況を決めつけないようにしましょう。
Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートでは、AIによる概要やAIモードで、自社サイトへのリンクが表示された回数を確認できます。
このレポートでわかる露出と、問い合わせへの貢献は別の指標です。
通常の検索パフォーマンスにも含まれるデータなので、両方の表示回数を単純に足すことは避けます。
また、表示回数が少ないなどの理由でレポートを確認できない場合もあり、「表示されないからAIでの露出がゼロ」とは断定できません。
出典：【Google】「Generative AI performance report (Search)」
問い合わせ数や指名検索の変化も確認する
アクセスの変化を調べたら、フォームからの相談や資料請求など、事業に近い成果を確認します。
会社名・サービス名を指定した検索は「指名検索」と呼ばれ、認知の変化を考える補助材料になります。
アクセスが減ったことだけで、SEOの費用対効果が悪化したとは判断できません。
相談につながりにくい訪問が減り、問い合わせ数は維持されている場合も考えられるためです。
反対に、訪問数が変わらず相談だけが減っているなら、サービスの説明やフォーム、計測設定なども点検しましょう。
店舗の場合は、Googleビジネスプロフィールの電話ボタンのクリックや経路リクエストも確認できますが、通話成立数や実際の来店数とは異なります。
指名検索が増えていても、広告や紹介などの影響を含むため、AIの効果だけとは言い切れません。
ゼロクリック検索に対応する6つの対策
対策の目的は、必要な人に情報を届け、相談や購入につながる接点を整えることです。
すべてを一度に実施せず、自社の状況に合うものから優先しましょう。
サイトで詳しく見たくなる事例や比較情報を用意する
一般的な言葉の説明に加え、顧客が具体的に判断できる情報を用意しましょう。
例えば、サービスを選ぶ人には、次のような情報が役立ちます。
- 自社と似た条件の顧客を支援した事例
- 料金が変わる条件や、対応できる範囲
- 依頼から完了までの流れと準備するもの
サイトを読むことで、依頼するかどうかを一歩具体的に判断できる状態を目指します。
実例があるなら、対象や実施内容、結果の条件まで説明すると比較しやすくなります。
クリックさせるために答えを隠すのではなく、概要を知った後に確かめたくなる情報を充実させることが大切です。
検索者の疑問にわかりやすく答える
記事では、見出しの問いに対する答えを先に示し、その理由や条件を説明しましょう。
例えば「このサービスはいくらか」と聞かれているなら、料金だけでなく、含まれる作業や追加費用が生じる条件も伝えます。
短くすることより、読者が誤解せず判断できることを優先します。
比較項目が多い場合は表を使い、順序がある場合は手順として整理すると読みやすくなります。
検索結果だけで説明を読まれる場合も想定しつつ、サイト内では詳しい根拠や事例を確認できるようにしておきましょう。
FAQを増やしたり、文章を細かく区切ったりするだけで、AIへの引用や順位上昇が保証されるわけではありません。
検索エンジンが情報を読み取れる状態にする
役立つ内容があっても、ページが検索エンジンに見つからなければ届きにくくなります。
記事を増やす前に、重要なページが検索対象になっているかを確認しましょう。
検索対象として登録されることを「インデックス」と呼びます。
Search Consoleで状況を確認し、関連ページからの内部リンクや、本文を読み取れる状態になっているかも点検します。
ページの意味を伝える構造化データを使う場合は、実際の内容に合うものを設定してください。
GoogleのAI検索に出るために、llms.txtなどの特別なファイルを必ず作る必要はありません。
既存の検索流入があるサイトでは、仕組みを理解しないまま閲覧制限や検索除外の設定を変えないことも大切です。
出典：【Google】「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」
会社情報や店舗情報を正確にそろえる
会社名や対応サービス、連絡先などが掲載場所ごとに違うと、読者はどの情報を信じればよいか迷います。
自社サイトと外部の企業紹介ページ、店舗のプロフィールなどを確認しましょう。
顧客が依頼を決めるための情報を、どこで見ても確認できる状態に整えます。
特に、営業時間や対応地域、料金の条件が古いままだと、問い合わせ後の行き違いにもつながります。
情報をそろえれば必ずAIに紹介されるという話ではありません。
検索画面で知った人が、自社サイトに来た後も安心して検討を進められるようにする取り組みです。
SNSやメールなど検索以外の接点を増やす
検索からの訪問だけに頼っている場合は、顧客とつながる別の方法も検討しましょう。
SNS、メール、セミナーなど、自社の顧客が情報を集めている場所に合わせて選びます。
すべての媒体を始めるより、続けられる接点を一つ育てることが現実的です。
例えば、問い合わせでよく聞かれる内容を記事にまとめ、既存顧客向けのメールでも紹介する方法があります。
記事を新しく作り続けなくても、すでにある情報を必要な人に届け直せます。
SEOをやめて別媒体へ全面的に移るのではなく、反応を確認しながら集客経路を増やしましょう。
訪問後に相談・購入しやすいページを用意する
せっかくサイトに来ても、何を依頼できるのか、どう相談すればよいのかがわからなければ、問い合わせには進みにくくなります。
記事からサービス説明や事例へ移動し、相談方法まで迷わず確認できるように整えましょう。
アクセスを増やす施策と、訪問した人の不安を解消する施策をセットで考えます。
例えば、対応範囲、見積もりに必要な情報、依頼後の流れが書かれているかを点検します。
入力項目が多すぎるフォームや、スマートフォンで操作しづらい画面も見直しの対象です。
これからSEOを始める場合も、記事の本数を増やす前に、相談を受けるページを用意しておくことが大切です。
ゼロクリック検索に関するよくある質問
ここでは、割合やAIへの対応について、よくある疑問を整理します。
海外の統計や一部の機能を、自社の成果へそのまま当てはめないことが判断のポイントです。
ゼロクリック検索は全体の何割を占める？
対象地域や調査方法によって異なるため、一つの割合では表せません。
SparkToroとDatosの2024年の調査では、米国で58.5%、EUで59.7%のGoogle検索がゼロクリックだったと報告されています。
この調査には、検索を終えた場合だけでなく、検索語句を変えて調べ直した場合も含まれます。
また、調査対象の端末やアプリの捕捉範囲にも制約があります。
日本の現在の割合を示すものではなく、自社サイトのクリックが同じ割合で減るという意味でもありません。
市場全体の数字は背景を知る材料とし、自社の判断には検索データや相談件数を使いましょう。
出典：【SparkToro】「2024 Zero-Click Search Study」
AIに引用されないようにすればアクセスは戻る？
AIへの表示を制限しても、以前のアクセスに戻る保証はありません。
Googleでは、Search Consoleの設定から対象の生成AI機能への掲載を制御できますが、除外すると、その機能で自社へのリンクが表示される機会も失います。
自社が除外されても、他社の情報を使った回答は表示され得ます。
一方、この設定は通常の検索結果での順位や掲載を決めるための信号ではないとGoogleは説明しています。
表示を拒否すればクリックが戻ると考えるのではなく、失う接点も含めて判断しましょう。
AIサービスごとに制御の範囲は異なるため、一つの設定ですべてのAIを制御できるわけではありません。
出典：【Google】「Search generative AI control」
ゼロクリック検索への対策とLLMOはどう違う？
ゼロクリック検索はユーザーの行動、LLMOはAIの回答で情報が扱われることに向けた取り組みを表します。
LLMOは、大規模言語モデルを使うAIに、自社の情報を正しく参照・紹介してもらうための対策を指す呼び方です。
ゼロクリック検索への対応には、AI以外の検索表示への対応や、店舗情報の管理、訪問後の問い合わせ導線の改善も含まれます。
そのため、LLMOだけを始めれば、流入減少の原因がすべて解決するわけではありません。
まず自社の課題を確かめ、必要な施策を選ぶことが大切です。
関連する言葉の整理には、LLMOとAEOの違い・対策の考え方もお役立てください。
まとめ：ゼロクリック検索の影響を確認し、自社に合う対策を始めよう
ゼロクリック検索が広がっても、SEOの役割がなくなるわけではありません。
一方で、順位やアクセス数だけを追う運用は見直す必要があります。
これからSEOを始める方は、顧客が調べる疑問と、依頼につながるページを先に整理しましょう。
メディアの流入が落ちた方は、減少したページの順位・表示回数・クリック率と、問い合わせ数を確認することが先決です。
原因の候補を絞れば、記事の改善、サービス情報の充実、問い合わせ導線の見直しなど、優先する作業を選びやすくなります。
エデオムでは、SEOの戦略設計からサイト改善・記事制作まで支援し、必要に応じてLLMOの課題も整理します。
「今からSEOに取り組むべきか」「流入が落ちたサイトの何を直すべきか」とお悩みなら、現在の状況からご相談ください。
この記事の監修者
須藤百波エデオム合同会社 代表社員
芝浦工業大学卒業 / Webマーケティングディレクター。 前職ではWebマーケティング部署の立ち上げを主導し、SEO・Web広告・LP運用を一気通貫で担当。 手がけたオウンドメディアでは運用1年で月間CV数を3件から19件（約6倍）に改善。 独立後は、Webの専門アドバイザーとして、SEO対策/Web広告運用を軸に中小企業様のWeb集客を支援。 丁寧な説明/スピード感のある実行力が強み。
